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統計に用いる主な比率及び用語の解説

この統計に用いる主な比率及び用語の解説

1　75歳未満年齢調整死亡率

年齢構成を調整して算出した死亡率

年齢調整率を用いることで高齢化の影響を除去し、75歳以上の死亡を除くことで壮年期死亡の減少を高い精度で評価できる。
「がん対策推進基本計画」における全体目標の評価指標として用いられている。
受診率が向上することにより、早期発見・早期治療につながり、年齢調整死亡率は減少する。

2　受診率

がん検診対象者のうち、実際に検診を受けた者の割合

がん検診対象者数は、40歳以上の人口（胃がんは50歳以上の人口、子宮頸がんは20歳以上の女性人口、乳がんは40歳以上の女性人口）に対象人口率（※1）を掛けて計算する。
受診率は高いことが望ましい。
受診率が低い場合は、年齢階級別、性別、地域別等により受診率の低い集団を明らかにして、対策を検討することが必要である。

参考：計算式

受診率（肺がん、大腸がん）　＝　受診者数　／　検診対象者数（※2）　×　100
受診率（胃がん、子宮頸がん、乳がん）　＝　（前年度受診者数　＋　当該年度の受診者数　－　前年度及び当該年度における2年連続受診者数）　／　当該年度の検診対象者数（※2）　×　100

（※1）対象人口率: 職場で検診機会がある者や、人間ドック等でがん検診を受診した者を除いた、がん検診対象者の割合（都が実施する5年に1度の調査により算出）
（※2）検診対象者数: 胃がん： 50歳以上の人口×対象人口率; 肺がん、大腸がん： 40歳以上の人口×対象人口率; 子宮頸がん： 20歳以上の女性人口×対象人口率; 乳がん： 40歳以上の女性人口×対象人口率

3　要精検率

がん検診受診者のうち、精密検査が必要とされた者（要精検者）の割合

検診受診者の有病率（※1）が高い集団（高齢者が多い、初回受診者が多い等）が受診している場合は、要精検率も高くなる。
検診受診者の有病率が低い集団が受診している場合は、要精検率も低くなる。
検診実施機関におけるがんの発見精度の影響を受ける。
受診者数が少ない区市町村では、要精検率の変動が大きくなる。

参考：計算式

要精検率（肺がん、大腸がん）　＝　要精検者数　／　受診者数　×　100
要精検率（胃がん、子宮頸がん、乳がん）　＝　当該年度の要精検者数　／　当該年度の受診者数　×　100

（※1）有病率: ある時点で、その疾病にかかっている人の割合

4　精検受診率

要精検者のうち、精密検査を受けた者の割合

精検受診率は高いことが望ましい。
精密検査を受けなかった者（精検未受診者）や、精検の結果が把握されていない者（精検結果未把握者）が多い場合は、精検受診率が低くなる。（※1）
精検受診率が低い場合、陽性反応適中度やがん発見率も低くなる。

参考：計算式

精検受診率（肺がん、大腸がん）　＝　精検受診者数（※2）　／　要精検者数　×　100
精検受診率（胃がん、子宮頸がん、乳がん）　＝　当該年度の精検受診者数（※2）　／　当該年度の要精検者数　× 　100

（※1）精密検査を受診したとしても、精検結果が正確に把握できていない場合は、全て精検結果未把握に含まれる。

（※2）精検受診者数＝要精検者数　－　精検未受診者数　－　精検結果未把握者数

5　陽性反応適中度

要精検者のうち、がんが発見された者の割合

陽性反応適中度は基本的に高いことが望ましいが、極端に高値、あるいは低値の場合は検討が必要である。
検診受診者の有病率（※1）が高い集団（高齢者が多い、初回受診者が多い等）が受診している場合は、陽性反応適中度も高くなる。
検診受診者の有病率が低い集団が受診している場合は、陽性反応適中度も低くなる。
検診実施機関におけるがんの発見精度の影響を受ける。
精検受診率が低い場合（精検結果が把握されていない場合）は、陽性反応適中度も低くなる。
受診者数が少ない区市町村では、陽性反応適中度の変動が大きくなる。

参考：計算式

陽性反応適中度（肺がん、大腸がん）　＝　がんであった者の人数　／　要精検者数　×　100
陽性反応適中度（胃がん、子宮頸がん（※2）、乳がん）　＝　当該年度のがんであった者の人数（※2）　／　当該年度の要精検者数　×　100

（※1）有病率: ある時点で、その疾病にかかっている人の割合
（※2）子宮頸がんはCIN3以上: CIN3以上陽性反応適中度　＝　当該年度のCIN3以上であった者の人数　／　当該年度の要精検者数　×　100

6　がん発見率

がん検診受診者のうち、がんが発見された者の割合

がん発見率は基本的に高いことが望ましいが、極端に高値、あるいは低値の場合は検討が必要である。
検診受診者の有病率（※1）が高い集団（高齢者が多い、初回受診者が多い等）が受診している場合は、がん発見率も高くなる。
精検受診率が低い場合（精検結果が把握されていない場合）は、がん発見率も低くなる。
早期がんの割合が低い場合は、検診実施機関や精密検査実施機関において、がんを早期かつ適切に発見できていない可能性があるため、早期がんを踏まえて評価する。
受診者数が少ない区市町村では、がん発見率の変動が大きくなる。

参考：計算式

がん発見率（肺がん、大腸がん）　＝　がんであった者の人数　／　受診者数　×　100
がん発見率（胃がん、子宮頸がん（※2）、乳がん）　＝　当該年度のがんであった者の人数（※2）　／　当該年度の受診者数　×　100

（※1）有病率: ある時点で、その疾病にかかっている人の割合
（※2）子宮頸がんはCIN3以上: CIN3以上発見率　＝　当該年度のCIN3以上であった者の人数　／　当該年度の受診者数　×　100

7　精検未受診率

要精検者のうち、精密検査を受けなかった者の割合

精検未受診率は低い方が望ましい。
精検未受診率が高い場合は、未受診者に対して受診しない理由を明らかにし、受診勧奨の方法を検討する。

参考：計算式

精検未受診率（肺がん、大腸がん）　＝　精検未受診者数　／　要精検者数　×　100
精検未受診率（胃がん、子宮頸がん、乳がん）　＝　当該年度の精検未受診者数　／　当該年度の要精検者数　×　100

8　精検未把握率

要精検者のうち、精検受診の有無がわからない者及び（精検を受診したとしても）精検結果が正確に把握できていない者の割合

精検結果未把握率は低い方が望ましい。
精検結果未把握率が高い場合は、精検結果の把握方法について検討する。

参考：計算式

精検未把握率（肺がん、大腸がん）　＝　精検未把握者数　／　要精検者数　×　100
精検未把握率（胃がん、子宮頸がん、乳がん）　＝　当該年度の精検未把握者数　／　当該年度の要精検者数　×　100

9　基準値

がん検診として理想的な感度（※1）と特異度（※2）を設定し、その値を達成するために必要と考えられるプロセス指標の値。令和5年6月「がん検診事業のあり方について」（がん検診のあり方に関する検討会）において設定（※3）された。
これを踏まえて都においては、各区市町村の実情に応じて以下の基準値を用いて公表・評価を行う。

６９歳以下

	胃がん		肺がん	大腸がん	子宮頸がん^（※4）			乳がん
	エックス線	内視鏡	肺がん	大腸がん	子宮頸がん^（※4）			乳がん
	50歳～69歳	50歳～69歳	40歳～69歳	40歳～69歳	20歳～69歳	20歳～39歳	40歳～69歳	40歳～69歳
要精検率	7.0％以下	7.1％以下	2.0％以下	6.2％以下	2.7％以下	4.2％以下	2.0％以下	6.8％以下
精検受診率	90％以上
がん発見率	0.08％以上	0.13％以上	0.03％以上	0.16％以上	0.16％以上	0.18％以上	0.15％以上	0.29％以上
陽性反応適中度	1.1％以上	1.9％以上	1.6％以上	2.6％以上	5.9％以上	4.4％以上	7.4％以上	4.3％以上

７４歳以下

	胃がん		肺がん	大腸がん	子宮頸がん^（※4）			乳がん
	エックス線	内視鏡	肺がん	大腸がん	子宮頸がん^（※4）			乳がん
	50歳～74歳	50歳～74歳	40歳～74歳	40歳～74歳	20歳～74歳	20歳～39歳	40歳～74歳	40歳～74歳
要精検率	7.6％以下	7.7％以下	2.3％以下	6.8％以下	2.5％以下	4.2％以下	1.9％以下	6.4％以下
精検受診率	90％以上
がん発見率	0.11％以上	0.19％以上	0.05％以上	0.21％以上	0.15％以上	0.18％以上	0.14％以上	0.31％以上
陽性反応適中度	1.5％以上	2.5％以上	2.2％以上	3.0％以上	5.9％以上	4.4％以上	7.3％以上	4.8％以上

（※1）: 感度：がん有病者を正しく「要精検（がんの疑いあり）」と判定しているかを示す指標
（※2）: 特異度：非有病者を正しく「異常なし（がんの疑いなし）」と判定しているかを示す指標
（※3）: 変更前までは、平成20年3月「今後の我が国におけるがん検診事業評価の在り方について」において設定された、全年齢に対する許容値及び目標値を定めていた。
（※4）: 子宮頸がんのがん発見率及び陽性反応適中度は、CIN3以上であった者の割合